下水道2種検定試験の学習に活用していただければと思い作成しました。
問題
下水道の耐震設計
①管路施設･地中埋設線状構造物を除く土木構造物の耐震設計方法は、原則として【A:震度法・B:耐震法】を用いる。
②施設の供用期間内に1～2度発生する確率を有する地震動は【A:レベル1・B:レベル2】地震動という。
③管路施設の耐震設計では、【A:地盤隆起・B:液状化】による浮き上がりに伴う影響について検討を行う必要がある。
④管路施設では、「重要な幹線等」と「その他の管路」に区分して耐震設計を行い、防災拠点や待避所からの排水を受ける管路は【A:「重要な幹線等」・B: 「その他の管路」】とする。
●耐震設計上の地盤種別判定
⑤地盤の基本固有周期は、【A:耐震設計上の基盤面より深い各地層の層厚と・B:地表面から耐震設計上の基盤面までの各層の地層の厚さを】平均せん断弾性波速度で除したものの和として求める。
⑥大まかな目安としては良質な洪積地盤及び岩盤は【A:Ⅰ種地盤・B:Ⅲ種地盤】である。
⑦Ⅲ種地盤は下水道構造物の建設に【A:適合可能・B:適合不可能】である。
⑧地表面が耐震設計上の基盤面と一致する場合は、【A:Ⅰ種・B:Ⅱ種】地盤とする。
埋戻し土の液状化対策
⑨埋戻し土の締固め度が【A:80%程度以下・B:90%程度以上】であれば、一般に浮き上がり等の被害が発生しにくいと考えてよい。
⑩透水係数の【A:高い・B:低い】砕石等の材料を用いて埋戻しを行うことで、液状化の発生を防止する。
答え
①A:震度法
②A:レベル1
③B:液状化
④A:「重要な幹線等」
⑤B:地表面から耐震設計上の基盤面までの各層の地層の厚さを
⑥A:Ⅰ種地盤
⑦A:適合可能
⑧A:Ⅰ種
⑨B:90%程度以上
⑩A:高い
復習・確認
下水道の耐震設計
①管路施設･地中埋設線状構造物を除く土木構造物の耐震設計方法は、原則として震度法を用いる。
②施設の供用期間内に1～2度発生する確率を有する地震動はレベル1地震動という。
→レベル2地震動とは、施設の供用期間内に発生する確率は低いが大きな強度を有する地震動をいう。
③管路施設の耐震設計では、液状化による浮き上がりに伴う影響について検討を行う必要がある。
④管路施設では、「重要な幹線等」と「その他の管路」に区分して耐震設計を行い、防災拠点や待避所からの排水を受ける管路は「重要な幹線等」とする。
●耐震設計上の地盤種別判定
⑤地盤の基本固有周期は、地表面から耐震設計上の基盤面までの各層の地層の厚さを平均せん断弾性波速度で除したものの和として求める。
⑥大まかな目安としては良質な洪積地盤及び岩盤はⅠ種地盤である。
→Ⅲ種地盤は沖積地盤のうち軟弱地盤
→Ⅱ種地盤はⅠ種にもⅢ種にも属さない洪積地盤及び沖積地盤
⑦Ⅲ種地盤について、適切な耐震設計を行うことで、下水道構造物の建設に適合可能となる。
⑧地表面が耐震設計上の基盤面と一致する場合は、Ⅰ種地盤とする。
埋戻し土の液状化対策
⑨埋戻し土の締固め度が90%程度以上であれば、一般に浮き上がり等の被害が発生しにくいと考えてよい。
⑩透水係数の高い砕石等の材料を用いて埋戻しを行うことで、液状化の発生を防止する。
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